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免疫療法にはいろいろな種類があるんですよ

免疫療法は、健康食品にすることだ。これは、アガリクス、プロポリス、初乳類、きのこ類、蜂蜜類、ハーブ、こんなことを書いてするんです。この免疫療法の特徴は、精神的な支援の安定を図るのもあるんです。しかし、この中には、がんのため、直接リンパ球を刺激して活性化させるものも含まれてるんですよ。
私は医師として、がんと戦いながら死んでいった患者さんをたくさん見てきた。ガンを退治する、私は残りの人生をバチリョとしている。私の研究施設には、私財を投じて、様々な最新設備を備えている。しかし、いくら設備のみを備えても意味はない。医師の創意と研究、そして経験と知識が画期的な治療法の発見につながるのだ。
　【ボストン】混迷するエジプトの政治情勢は、思わぬところで多くの米国人へ波紋を広げている。米国人は、地球のほぼ反対側で起きている緊迫した事態を見ながら、中東の暴力的なデモが自分の投資ポートフォリオに及ぼす影響について考えをめぐらせている。

　投資家の反応を総括すると、カイロの騒乱に劣らず、投資家の思考も混沌としていることがわかる。

　一部ではリスク回避のためにポジションの手じまいを検討し、一方では、今こそ絶好の買い場だと考える投資家がいる。このニュースで石油関連株が値上がりすると見る向きもあれば、エジプトの問題で石油関連株はすべて暴落するという判断もある。

　さらには、株式市場の国際化から必然的に米国市場に対する影響も不可避だという投資家がいる。かと思えば、メキシコで政治不安が発生したり、ロードアイランドで問題が起きたのではないのだから、エジプト情勢にそんなに神経質になる必要があるのだろうか、と懐疑的な意見もある。

　このように個人投資家の大多数は、行動を起こしたいものの、どうすべきか皆目検討がついていない様子だ。

世界的な波紋

　とはいえ、 個人投資家にも確実に分かることが2つある。1)俗にいう「スマートマネー（利口な投資家たち）」--つまりヘッジファンド、トレーダーや市場に精通した専門家たちがーこの機会を捉えて大攻勢を仕掛けていること（この事態が進み、見通しが改善するなかで、過度に悲観的な姿勢でいると、逆に大きく足下をすくわれかねない）そして、2）結局のところ個人投資家はカモにされてしまい、自分が儲けるというよりは、彼らを儲けさせてしまうだけであるということ。シカゴのハリス・プライベート・バンクで最高運用責任者(CIO)を務めるジャック・アブリン氏は、「まさに、時代が動く渦中にいるような感覚があるが、どう決着がつくのか方向性が見えていない」と言及した。「ここには、二つの選択肢がある。守りに走るか、攻勢を仕掛けるか。リスクを回避する方向に向かうか、または、逆境に好機をつかもうとするのか」と述べている。

　でも、真実はこうかもしれない。実は、三つ目の選択肢がある。それは、せいぜい新興市場への資産配分比重を変えるぐらいで、基本は何もせず、投資ポートフォリオを変えない、というシナリオだ。その見方に立てば、エジプト情勢もまた一つ、政治リスクが顕在化しただけのことだ。例えば、先月にはチュニジアで長期独裁を誇った大統領が大規模な抗議デモにより国を追われている。その他、ヨルダン、イエメン、アルジェリア、シリアでも反政府の動きが加速化している。

　こういった動きやエジプト問題から、新興国はボラティリティが高まるとみられ、新興国投資にも少々しわ寄せが起きているようだ。

　そもそもここ数年間、個人投資家は、新興市場に対するポジションを増やして続けてきた。これは、先進国経済が低迷するなか、途上国の経済が成長を続けてきたからだ。ところが、今回の政情不安により、改めて分散投資を計画通りに実行することの重要性を認識させられたようだ。

　これまでに高リスク資産投資で儲けが出ているのであれば、ひと先ずは利食いをして、リスクを軽減する路線に切り替えるべきだろう。そうでないと、次回、大きく値が動いたときに、積み上げた儲けをすべて失いかねない。

　マサチューセッツ州、マーシュフィールドのライリー・アセット・マネジメントのネッド・ライリー氏は「ギリシア、ポルトガル、アイルランド情勢を懸念するようなものだ。心配事はつきることがない。だからこそ、いちいち悩まないことだ。個人投資家であれば、なおさら過度に反応をしないこと」と注意を促している。

　「万が一、エジプトのニュースに刺激され自分の投資方針を大きく変えたいと思ったのなら、さっさとニュース番組からＮＣＩＳ（米国の人気ドラマ）の再放送にでもチャネルを切り替えるべきだ」と付け加えた。

　変化の波

　急展開するエジプト情勢は、その政情不安から国際市場に影を落としているが、これまでのところ、スエズ運河の航行も妨げられることなく、石油輸出国機構(OPEC)の石油供給能力にも影響がみられていない。

　一部、エジプトに大きく投資している欧州諸国はあるものの、緊急事態が長引くことなく鎮静化すれば、国際的な影響は限定的に終わるだろう。

　こうしてみると、逆にチャンスがいくつか転がっているようにも映る。

　「投資家は、常に最悪の事態を逃れようと、苦し紛れにむやみに動いてしまい、むしろ損することがある。」とアブリン氏は説明する。「慎重であるべきだが、一方で、世界的にみて困難に直面している地域があれば、買いを入れる好機がきたとみることもできる」と述べた。

　また、米国の国内株を買うタイミングなのかもしれない。S&P500種株価指数をみると、多くの新興国株に比べて米国株式は割安だ。もちろん、政治リスクもない。

　結局のところ、エジプトは、現代史に新たな章を刻みつつある、個人投資家がエジプト動向に左右された投資判断をすることは避けた方が賢明なようだ。そうれば、現在50歳の人が65歳になった時に「15年前のエジプト政変で火傷したたから、もう5年間働かないといけなくなった」というような事態を招かずに済むだろう。

　マサチューセッツ州オーリンズのマッキンタイア・フリードマン＆フリン社で運用をしているトム・マッキンタイア氏は「こういった情勢の場合、相場は一進一退を繰り返す神経質な地合に陥りがちだ。個人投資家が動くタイミングでは乗り遅れることも多い」と指摘する。

　「だからといって、絶望的になる必要もない。常日頃、自分の投資ポートフォリオを熟知しておくことで、このような事態でもしっかりと分析ができる。ところが、エジプト情勢に影響を受ける株であることや、これまでは確実に安全と思えた新興市場ファンドであった、などと、自分のポジションがよくわかっていないと、必要以上に不安にかられたり、パニックに走ってしまう。そして、それは何一つ良い結果をもたらさないだろう」と述べた。

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