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見た目も心もアンチエイジング

最近、関心が高いことの一つがアンチエイジングです。女性だけでなく男性にも関心が高まっています。アンチエイジングというと肌がきれいで、見た目が若く見えるのだと考えられているが、実は奥深い言葉です。外見だけでなく内面、ライフスタイル、生活の底辺が拡大しています。素敵な充実した人生を送るためにもアンチエイジングに注意してみてはいかがでしょうか。
様々な美容法がありますが、フォトフェイシャルとはどうでしょうか？シミ、そばかす、ニキビ跡、毛穴のたるみなどに効果がある特殊な光を当てることです。一度の施術ではあまり効果がないようで、何度も繰り返し治療が必要か。このフォトフェイシャル、日焼けした肌や、妊娠中の方には利用できないようだ。綺麗になるのも容易ではないですね。
　ＪＲ東日本長野支社は９日、ゴールデンウイーク（ＧＷ）期間中の４月２８日〜５月８日の列車の利用状況を発表した。主要３線区の利用実績は計４３万人で前年比７％減だった。内訳は、長野新幹線２７万１０００人（前年比６％減）▽中央東線１２万人（同９％減）▽篠ノ井線３万９０００人（同３％減）−−と全てで減少。同支社は「震災の影響で出控えがあった」という。

５月１０日朝刊

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　県は９日、東京電力福島第１原発の事故を受けて実施した「田畑の土壌に含まれる放射性物質（セシウム）の蓄積量」の調査結果を発表した。県内の水田４カ所のすべてで国の基準を大幅に下回った。畑４カ所も数値が低く安全と結論付けた。
　県農業政策課によると、水田の乾燥土壌（１キログラム当たり）では佐久市と安曇野市で不検出。飯山市５１ベクレル、伊那市１３ベクレルで、ともに国の作付け制限となる基準（５０００ベクレル）を大幅に下回った。
　畑の乾燥土壌（１キログラム当たり）では飯田市と川上村、朝日村で不検出、長野市で３５ベクレルだった。国は畑の基準は設けていない。調べた土壌は田畑の１地点につき、用地内の計５カ所から採取して混合したという。
　同課は「田畑ともに作付けしても問題ない数値だ」という。【渡辺諒】

５月１０日朝刊

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　今春のゴールデンウイーク（ＧＷ）期間中、松本市や安曇野市への観光客が前年より大幅に増えた。関係者によると、東日本大震災の影響で関東方面から近場への観光客が増えたことや、ＮＨＫの連続テレビ小説「おひさま」の効果があったようだ。
　松本市教委の松本城管理事務所によると、４月２３日〜５月８日の城入場者は７万２１４０人。前年同期比１万１２３７人の大幅増だった。１日の無料開放を除くピークは４日の８２３７人。天守閣観覧に約３時間もかかり、入場待ちの客の長蛇の行列ができた。
　入場者数は６日も前年の約３倍、４月２９、３０両日も約２倍を記録。同事務所は「例年以上に関東方面からの来客が多かった。震災の自粛ムードが一段落し、比較的、足を運びやすい松本を選んだ人が多かったのではないか」と説明した。
　安曇野市観光課によると、ＪＲ穂高駅前の観光案内所に連日３００人近くが訪れる盛況。「おひさまのロケ地に行きたい」という問い合わせが目立った。
　国営アルプスあづみの公園での７回目の「早春賦音楽祭」も約１万７０００人と過去最高の人出。同課は「県内客も今年は身近な行楽地を回る傾向が見られたようだ」と分析した。【古川修司】

５月１０日朝刊

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　中部電力が菅直人首相の要請を受け入れ、浜岡原発（静岡県御前崎市）の全炉停止を決めた９日、同社管内の県内では阿部守一知事が「安心・安全の観点から評価できる」と歓迎の意向を述べる一方、節電を求められる形の企業や住民からは「計画停電になれば、大きな打撃だ」などと不安の声が聞かれた。また、県は懸念される電力不足対策として省エネなどの推進本部を１０日に設立する方針を示した。【仲村隆、渡辺諒、大島英吾、福富智、武田博仁】
　■県
　９日夕、県に浜岡原発の運転停止の決定が伝わったのはテレビなどの報道を通じて……。中部電からは県側に連絡もなく、県の担当部署は情報収集に始終追われた。
　報道陣に対し、阿部知事は「極めて重たい経営判断だったと思うが、県民の皆さんにとっての安心・安全という観点から評価できる」と理解を示した。運転停止で生じる電力不足への対応として自ら本部長に就任する「県省エネルギー・自然エネルギー推進本部」を発足させることを明らかにした。
　知事は県内での計画停電の可能性に触れ「ぎりぎりのところで供給が需要を上回ることが確保されると聞いている。しかし、一層の省エネに取り組むことが必要」と県を挙げての電力消費の削減推進を呼びかけた。中部電には詳しい情報提供を求める意向。
　一方、知事は「長期的には自然エネルギーへの転換を目指したい」とも語った。
　■企業
　中部電力長野支店は「本社からの連絡はない状況。我々も報道で浜岡原発の停止などの決定を知った。明日以降に本社から連絡があると思うが、県内への影響については何とも言えない」という。
　諏訪市のセイコーエプソン広報ＩＲ部は「今後の状況を注視していく。いろいろな状況を想定して節電などの対策を立てていきたい」と困惑気味。浜岡原発の停止による電力供給の減少量や、個別企業への影響など具体的な情報が「現時点では不明だ」という。同社グループは東日本大震災で、東北地方の生産拠点などに被害や影響を受けた。
　県経営者協会の水本正俊専務理事は「具体的に計画停電などが実施されるような状況になれば、各企業から意見を集約し、県などを通じて支援などの申し入れを行っていきたい」と話した。
　一方で「県内主力産業の製造業には２４時間稼働の工場もあり、計画停電になれば大きな打撃が避けられない。東日本大震災後には多くの企業が節電に取り組んでおり、停電さえなければ、ありがたいとの声が多い」と不安も口にした。
　■住民
　市民団体などで反原発運動を続ける三輪浩・信州大名誉教授（物理学）は「良い結果だ。さまざまな事情がある中、停止の判断をした中部電力は（脱原発へ）流れを変えてほしい。本来は一時的な停止ではなく、毒性の高いものを生み出し続ける原発自体をなくしてほしい。停止で生活が多少不便になったとしても安全には代えられない。今後、どれだけ自然エネルギーへの転換ができるかが重要だ」と話した。
　一方、浜岡原発停止のニュースに対して長野市の会社員、高沢俊行さん（４２）は「電力不足にならなければ、かまわない」と受け止めた。今後の原発のあり方は「地震が来ても大丈夫という状態になれば原発はあってもいい」という。県内で電力不足になる心配には「都会と違い影響がないのではないか」と予想した。チェックしておきたい通信教育の事情

５月１０日朝刊

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